①原価差異とは何か
前回の「工業簿記」攻略とらの巻⑬標準原価計算（その１）と同様、上図の左端が「売値」、その右横が「実際原価」としましょう。その差額が「もうけ」です。この「もうけ」を増やす一つの方法が「実際原価」を引き下げることでした。その場合に目安となるのが右端の「標準原価」でした。
この「標準原価」と「実際原価」の差額が、「原価差異」です。この「原価差異」を分 析し、改善可能な点を見つけて「実際原価」を引き下げる方策を探り、実際原価を引き下げるのが原価管理です。
②実際原価の計算と原価差異
実際原価を計算した後、標準原価と比較します。実際原価の方が大きい場合の原価差異を「不利差異」、標準原価の方が大きい原価差異を「有利差異」と呼びます。
③当月標準製造費用
以下では、直接材料費を例として原価差異の分析について解説します。前回の「工業簿記」攻略とらの巻⑬標準原価計算（その１）で「当月製造費用」を以下のように求めました。
上掲のように、「当月製造費用」のうち「直接材料費」は、162,000円です。
上掲のように、仮に、当月の直接材料費の実際単価が301円、実際消費量が542個だったとしましょう。その結果、「実際直接材料費」は163,142円となります。当月の「標準直接材料費」162,000円との差額、つまり「原価差異」は、1,142円です。図で示すと以下のようになります。
これを価格による差異である「価格差異」と消費量による差異である「数量差異」とに分けます。まず、「価格差異」は、以下のようになります。
実際単価301円と標準単価300円の差額1円の542個分ですから542円で、「不利差異」となるので、金額の前に「△」を付けています。
次に、「数量差異」は、以下のようになります。
実際消費量542個と標準消費量540個の差の2個分に標準単価300円を掛けた600円で、「不利差異」となるので、金額の前に「△」を付けています。「価格差異」と「数量差異」とを重ねて示したのが、下図です。
以上が、直接材料費を例とした原価差異の分析についての解説です。
次に、この「原価差異」を「器」としての簿記で、どのように扱うかという話になります。「原価差異」を原価要素勘定別で把握する「シングル・プラン」と、「仕掛品」勘定で把握する「パーシャル・プラン」とがあります。まず、「シングル・プラン」は以下のようになります。
「材料」、「賃金」、「製造間接費」の各勘定の借方には実際原価、貸方には標準原価が記入されるので、「原価差異」は各勘定で把握されます。
次に、「パーシャル・プラン」は以下のようになります。
「材料」、「賃金」、「製造間接費」の各勘定の借方と貸方には、ともに標準原価が記入されるので、「原価差異」は「仕掛品」勘定で把握されます。
